東京大総長として「私の履歴書」登場は、茅誠司氏（1959年1月）、向坊隆氏（1984年10月）についで3番目である。前二者に比べて行政的行動力は官庁と企業、国際人脈を連携させる能力が抜群のように思えた。奥様潔子さんの言葉「後ろを振り返ったことがない、前しか向いていない人」の評価は素直にうなづける。

１．学問も一芸は多芸に通ず（「知の構造化」の必要性）
太陽電池のような半導体デバイスを研究するのに、作り方を探求するプロセス論だけでは独創性ある研究はできない。デバイス論、その基礎となる個体物性論が欠かせない。
　一つの専門分野に精通すると、思考の横展開が利くことが分かった。生物の希釈化率と化学の滞留時間は、互いに逆数となる。経済学なども含めて、基本モデルはすべて線形仮定で出発、現実論で非線形になっていく。
　こうしたことを理解すると、学問でも一芸は多芸に通ず、ということになる。全体像を把握する力がつくことでもある。あふれる知識を体系的に整理する「知の構造化」の必要性に確信を持った。

２．自宅のエコハウスを東大にも適用
新居を造る計画があり、省エネ技術を結集して「エコハウス」を建て社会実装してみようと思い立った。広さ、使いやすさ、間取りを犠牲にせず、どこまでエネルギー効率を追求できるか。2001年ごろから着想を練り、03年2月に完成した。その結果、エネルギー消費は半分、使う電気の6割を太陽光で賄う。エネルギーの自給自足までは実現しなかったが、それでも8割減ほどになった。
　東大総長になった後、今度はキャンパスを使って社会実験をした。CO2を大幅に減らすプロジェクトを立ち上げ、本郷キャンパスを減らす研究の実践の場とした。まず、学内の蛍光灯3万8千本を全て最新の蛍光灯に交換した。パナソニックや鹿島など民間企業と連携し、人がいない研究室や講義室の照明や空調をインターネットで遠隔から制御するシステム開発に取り組んだ。その結果、東大のCO2削減は成功し、年間10億円を優に超える電気代の節約につながった。温暖化、高齢化、地域の過疎化といった日本社会が抱える問題解決は、必ずしも最先端の科学が必要でもないとも思った。

３．信託基金の創設と残念な結果）
ハーバード大、スタンフォード大など米国の私立大学では、卒業生から寄付として集めた巨額資金を、投資のプロに委ねて運用益を得る「エンダウメント」（寄付・寄贈）が盛んだ。集めるのはファンドレイザーと呼ばれる専門家たちで、ハーバード大では700人を超える。ハーバート大のこの基金は約4兆円。年間４％を使うと決めており、その額は1600億円。東大の運営費交付金の２倍を超す。この豊富な資金を原資に世界から優秀な人材を集めている。
　ハーバード大の運用ではアジア通貨危機やリーマンなどで１０年に一回ほど巨額な損失を出しているが、継続することで平均すると年率１５％といった運用成績を上げている。
　東大もトヨタや三菱UFJ、東京電力などの１５社の尽力で計１２０億円を拠出した基金ができたが、運用開始から半年後にリーマンショックが起き、この計画は挫折した。残念というほかはないが、何をやるにしてもお金がいる。国立大学の新しい財源として信託基金に期待したのだが幻に終わった。（再挑戦をお願いしたい：私：吉田）

４．プラチナ構想
少子高齢化の社会で、国内総生産（GDP）が増えれば、人が幸せになるという発想はもう古い。途上国のものだ。逆に、人を幸せに生活をよくしようとすれば、イノベーションが起きて新しい産業が生まれ、GDPは増える。今の豊かさを保ちつつ、人の自己実現が可能となる社会が理想である。そのための行動を起こす！しかし、現代社会が抱える様々な難題を解決するのに方程式はない。変化のスピードは速いので、年長者が教えられないことも多い。教える側と教えられる側とに二分化された教育法では、自らで課題を見つけ見つけてそれに立ち向かう人材の育成はままならない。世代が混じり合って、互いに学び合える場こそ、今の日本の社会には必要だろう。