1905年5月～1999年、群馬県生まれ。実業家。大日本インキ製造（現・DIC）会長。三井物産に入社したが、32歳の時に退社し、化成品の会社を設立する。その後、父が死去したことから、父が創業した川村インキ製造所を前身とする、大日本インキ製造（現・DIC）の社長に就任。インキだけではなく、有機顔料、PPSコンパウンドなども手掛け、同社を世界的な化学メーカーに育て上げた。現在、世界の60を超える国と地域にグローバルに事業を展開している。

１．悲惨を極めた工場跡（3月10日）
空襲が激しくなるにつれ、父はインキ工場の地方疎開を決意し、宮城県涌谷に機械や原料を運び始めた。そして20年（1945）3月9日。数百機にのぼるB29の編隊が深夜、本所、深川を中心とする下町一帯に反復爆撃を加え、10日未明まで数時間に及ぶ大空襲で、この地域は完全に灰燼に帰した。勿論、本所区の大日本インキの本社事務所、工場とも全滅した。
　10日早朝、私は本所の焼け跡に入った。二葉町周辺は、すっかり焼け落ち、電信柱は斜めに倒れ、道路は真っ黒に焦げた焼死体がごろごろ横たわっている。避難している人でもいないか、と少年時代に通った二葉小学校に入ってみた。プールの方へ行くと、密集して、しっかり重なり合っている人の群れがある。子供を連れた大勢の女や男、老人や若い人たちで、中の一人のおかみさんは、私に「ゆうべは大変でした」と話しかけんばかり。髪は少し乱れていたが、血色もよく、おぶった子供も赤ら顔だった。
プールに三段ぐらい重なって、お互い絡み合っている数百人の人たちは、皆そのまま、まるで生きているかのように、傷一つなく死んでいるのだった。私は、そのロウ人形のような死人の山に恐ろしくなり、足早にその場を逃げ出した。

２．製造業は土地の確保が大事
父の跡を継いだ翌34年（1959）、私は早くも社長として大きな決断を迫られることになった。千葉県が市原地区に開発した京葉工業地帯への進出問題である。30年代に入って、日本の化学工業は石油化学への道を歩み始め、当社としても化成品、合成樹脂部門の拡充、発展に備えるため市原地区には是非進出しておきたかった。それは大日本インキが父以来の中小企業的な段階を抜け出し、総合化学工業を目指す第一歩でもあった。さいわい三井不動産の江戸英雄さんとの面識もあり、この土地10万坪を買うハラを固めた。
　父が生きていたら、恐らく承認しなかっただろう。というのも、当時1万坪の土地に工場を作り、整備をするのに10億から15億円の金がかかった。10万坪ともなれば、ざっと100億から150億円の資金が必要なわけだ。まだナベ底景気の最中であり、私自身ですら購入を決めるまでには、だいぶためらった。しかし、土地は生産会社にとっては第一の基盤である。投機的、思惑的ではなく、将来自社工場として使うめどがあるなら、寝かせておいてもできるだけ土地を買うべきである。

３．事業部制採用で1000億企業に
私は大日本インキを早期に成長させる方法を自分なりに考えた。年間１千億円の商売を作ることは、なかなか容易ではない。しかし月商10億の事業部を９つ作れば、年商1千億になる、と考えた。これは容易だ。
　そこで、既に事業の３つの柱として縦割り組織にして印刷インキ、化成品、合成樹脂の3部門を基礎にして、その関連事業を検討した。まずインキから印刷機を中心にした「機械事業部」を新設し、世界で最も信用のあるドイツのローランド平版印刷機の総輸入権をとって充実させた。次いで着色の面で化成品の顔料とも不可分であり、同時に合成樹脂とは“川下関係”にある樹脂成型部門、「プラスチック事業部」を作った。また合成樹脂の”川上“にあたり、石油化学の一部であるスチレン系及びブタン、ブチレン留分を原料とする「石油化学事業部」を設けた。さらに化成品事業から「生物化学事業部」を分派させ、プラスチック事業部から化学品系の「建材事業部」をつくり、これに従来からあった「海外事業部」を加え、9事業部とした。　
　私は社長就任の33年（1958）度上期から、各事業部に厳しい独立採算制を課し、それぞれの担当役員、事業部長に経営を一任した。