利根川進 とねがわ すすむ

医療

掲載時肩書分子生物学者
掲載期間2013/10/01〜2013/10/31
出身地愛知県
生年月日1939/09/05
掲載回数30 回
執筆時年齢74 歳
最終学歴
京都大学
学歴その他日比谷
入社院生
配偶者NHKディレクター
主な仕事院生、カルフォルニア大学留学、bazel,「免疫多様性発現」、分子免疫学、MIT教授、脳(学習と記憶)、沖縄科学技術大学院、
恩師・恩人渡邊格教授
人脈ボナ教授、ダルボット、スタンバーグ、尾身幸次、
備考フルブライト
論評

氏は「私の履歴書」に登場したノーベル受賞者の8人目になる。掲載の早い順に福井謙一(1983.3・量子力学)、小柴昌俊(2003.2・ニュートリノ)、江崎玲於奈(2007.1・半導体)、野依良治(2008.9・キラル触媒)、益川敏英(2009.1・素粒子物理学)、下村脩(2010.7・緑色蛍光タンパク質)、根岸英一(2012.10・クロスカップリング)である。が、他の受賞者の湯川秀樹、朝永振一郎、川端康成、大江健三郎、佐藤栄作、南部陽一郎などは何故か出ていない。

1.ノーベル賞受賞「抗体の多様性」
利根川氏のノーベル賞受賞の対象となった「抗体の多様性」は、異物に対抗する「抗体」の仕組みに「生物細胞系列説」と「体細胞変異説」がある。それをそれまでの免疫学に分子生物学の手法を応用することで「体細胞変異説が正しい」と結論付けた。これを詳しく誌面で説明してくれていたが、私にはよく理解できませんでした。

2.脳の研究「記憶の間違い」
私が興味を持ったのは、脳の研究で「記憶の間違い」を証明したことでした。それは、過去に起こった出来事を思い出すとき、人間の脳は断片的な記憶を集めて再構成するが、その際、一部を変化させてしまうことが往々にしてあるという。例として米国で目撃者または被害者の重要な証拠証言で長期投獄された250人のうち、約75%がその後導入さえたDNA鑑定で無実であったという事実。

これを読んだ時、間違った記憶は本人にとっては正しいと記憶しているのだから、加齢とともに私も「絶対間違いない」と断言できなくなったと思った。

利根川 進
MIT在籍初期
生誕 (1939-09-05) 1939年9月5日(84歳)
日本の旗 日本愛知県名古屋市
居住 日本の旗 日本
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
スイスの旗 スイス
国籍 日本の旗 日本
研究分野 分子生物学
研究機関 京都大学
カリフォルニア大学サンディエゴ校
ソーク研究所
バーゼル免疫学研究所
マサチューセッツ工科大学
理化学研究所脳科学総合研究センター
出身校 京都大学
カリフォルニア大学サンディエゴ校
博士課程
指導教員
Professor Masaki Hayashi
主な業績 V(D)J遺伝子再構成による抗体生成の遺伝的原理の解明
影響を
与えた人物
坂野仁
主な受賞歴 ルイザ・グロス・ホロウィッツ賞(1982年)
ガードナー国際賞(1983年)
ロベルト・コッホ賞(1986年)
ノーベル生理学・医学賞(1987年)
アルバート・ラスカー基礎医学研究賞(1987年)
プロジェクト:人物伝
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ノーベル賞受賞者ノーベル賞
受賞年:1987年
受賞部門:ノーベル生理学・医学賞
受賞理由:多様な抗体を生成する遺伝的原理の解明
ラスカー賞受賞者
受賞年: 1987年
受賞部門: アルバート・ラスカー基礎医学研究賞
受賞理由: For brilliantly demonstrating that the DNA responsible for antibody production is routinely reshuffled to create new genes during the lifetime of an individual[1]

利根川 進(とねがわ すすむ、1939年昭和14年〉9月5日 - )は、日本生物学者マサチューセッツ工科大学教授(生物学科、脳・認知科学科)、ハワード・ヒューズ医学研究所研究員、理化学研究所脳科学総合研究センターセンター長、理研-MIT神経回路遺伝学研究センター長。京都大学名誉博士。学位はPh.D.カリフォルニア大学サンディエゴ校)。

1987年V(D)J遺伝子再構成による抗体生成の遺伝的原理の解明によりノーベル生理学・医学賞を受賞した。分子生物学免疫学にそのバックグラウンドを持つが、近年は、脳科学神経科学にもその関心を広げ[2]Cre-loxPシステムを用いたノックアウトマウスの行動解析等による研究で成功を収めている。

  1. ^ "1987 Basic Medical Research Award". LASKER FOUNDATION. 2009-11-4閲覧。
  2. ^ 利根川氏「記憶操る手法確立」 脳研究の先端を語る日本経済新聞電子版2015年6月29日
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